不動産クラウドファンディング

プレファンのメリット・デメリットを解説。東証上場一部プレサンスの不動産CF

投稿日:2021年11月14日 | 最終更新日:2022年11月17日

プレファン

プレサンスコーポレーションがてがける不動産クラウドファンディング「プレファン」が新たに開始され、早くも人気を集めています。

今回はプレファンの特徴とは何か?メリット・デメリットについて分かりやすく解説をしていきます。

一目でポイントを押えておきたい方はぜひご確認ください。

プレファンの特徴とは

プレファンとは
(出典:https://www.pressance.co.jp/

プレファンとは、東証一部上場のプレサンスコーポレーションのグループ企業であるプレサンスリアルタが手がける不動段クラウドファンディングです。

2021年10月より新たにサービスが開始されました。

その最大の強みはマンションの開発・管理に特化している点になるでしょう。

全国分譲マンション供給率ナンバーワンの実績

プレサスコーポレーションは全国分譲マンション供給率ナンバーワン(※)の実績をほこり、マンションの開発から分譲・管理のすべてを手がけています。

マンション開発・管理において国内トップクラスの企業が手がける不動産クラウドファンディングであり他にはない強みを持ちます。

※2021年2月時点

予定利回りが良好

プレファンの予定利回りは現時点において平均5%前後となっています。

信頼性の高い物件に対して、この利回りは良好と言えるでしょう。

予定運用期間は短め

プレファンの予定運用期間は現時点で平均6カ月となっています。

最小1万円から投資でき、信頼性の高いファンドに対して短い期間で投資できるのもプレファンの強みです。

優先劣後方式を採用

プレファンでは優先劣後方式が採用されますが、不動産の評価額が下落した場合の損失は、まずプレサンスリアルタが負担します。

優先劣後の割合が70:30の場合、不動産の評価額が30%以上下落しない限り、投資家(優先出資者)が負担することはありません。

プレファンのメリット・デメリット

プレファンのメリットとデメリット

プレファンのメリットとデメリットを、凝縮してご紹介します。

メリット

プレファンの最大のメリットは、他の不動産クラウドファンディングと比べても専門性が高い点になります、

マンション入居率が高い

プレファンは、マンション管理に強みを持ち、高い入居率を長期に維持する賃貸管理に特化した専門チームがいて、98.3%という高い入居率(※)をほこります。

※現在入居中、及び募集中の物件のみを管理物件として計上

物件に対する理解が深い

プレファンが扱うマンションは、自社開発に特化されているため、物件を開発から管理まで一貫し物件のことを熟知できているのも大きな強みです。

こうした点を踏まえると保全性と信頼性において一歩抜きんでていると言えるでしょう。

デメリット

プレファンのデメリットを挙げるとすれば開始間もないサービスであるにも関わらず、非常に人気が高いという点になります。

競争率が高い

新たに募集開始された「大阪城パークプレイス」のマンションファンドでは、募集終了まで8日の時点で応募率が593.33%と、応募が殺到している状況にあります。

他にはない強みと信頼性を兼ね備えたサービスであるがゆえに、今後はさらに競争率が高くなることが予想されます。

また、法人での利用は現時点ではできないためご注意ください。

プレファンの不動産ファンディングの全体のまとめ

プレファンを一言でまとめると隙のない注目の不動産クラウドファンディングと言えます。

マンションの開発から分譲・管理まですべてを手がける高い実績。

さらに、プレファンが扱うマンションは入居率が高く、自社開発に特化しているため安定感が感じられます。

利回りや運用期間も良好。

2021年10月に開始されたサービスですが、更なる人気化が予想されるため気になる方は早めに口座開設をしておきましょう。

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運営会社情報

運営会社:株式会社プレサンスリアルタ
登録番号:大阪府知事(1)第4号
設立年月日:平成20年8月25日
住所:大阪市中央区城見1丁目2番27号 クリスタルタワー27階
電話番号:06-4793-1661(代)
URL:http://pressance-realta.co.jp/
資本金:1億100万円
代表者:土井 豊
事業内容:宅地建物取引業免許 大阪府知事(2)第57039号
指定紛争解決機関:大阪地方裁判所

プレファンの注意点

不動産クラウドファンディングは元本保証がされたサービスではありません。

あくまで投資は自己責任の上、お願いいたします。

また、会員登録をするためには以下の条件が必要となります。

  • 20歳以上の方
  • マイナンバーをお持ちの方
  • 日本の金融機関に本人名義の口座をお持ちの方
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